FPに相談するのは意味がないという情報を見ることがあるけど、本当ですか？
意味があるかは目的によって変わります。
FPに相談できることや、ポイントを見ていきましょう。
将来のお金に関して、漠然と不安を感じている方はたくさんいます。お金に関する不安や心配事があれば、一度FPに相談してみると、自分だけでは考えられなかった視点でアドバイスをもらうことができるかもしれません。それでも意味がないと感じれば、それ以降はFPは利用しないという選択もありです。
FPに相談できること
FPに相談できる6つの分野と、よくある相談内容を記載しました。FPに相談する一番のメリットはあなたの状況に応じた診断や提案をしてもらえるということです。
ただし、具体的な商品などを提案してもらえるかはFPによっても異なりますので、注意してください。（当オフィスでは保険や住宅ローンの個別商品のご提案はしておりません）
| 分野 | 具体的な相談例 |
|---|---|
| ライフプランニング・リタイアメントプランニング | ・家計の見直し ・年金に関する質問 |
| 金融資産運用設計 | ・資産運用に関する相談 ・NISAやiDeCoなどの利用に関する相談 |
| 不動産運用設計 | ・住宅購入に関する相談 ・住宅ローンの試算 |
| リスクと保険 | ・保険の内容確認 ・保険の見直し |
| タックスプランニング | ・税金に関する相談 |
| 相続・事業承継設計 | ・相続や贈与に関する相談 |
基本的に何を質問してもらっても構いません。
ただ、何が知りたいかをはっきりしておいてもらったほうがFP側も回答がしやすくなります。
例えば、ライフプランの相談であれば毎月の収入や支出を確認しておく、保険の見直し相談であれば保険証券を準備しておくなど、相談に応じた内容を確認しておくとスムーズにFP相談が進みます。可能であれば事前に必要事項を確認しておくことをおすすめします。
FPに相談できないこと
次はFPに相談できないことを知っておきましょう。「FPに相談しても意味がなかった…」という確率を減らすことができます。
- 具体的な税相談（税金の試算や確定申告書類作成など）
- 法律相談や遺言書作成
- 投資判断
税理士や弁護士といった士業の独占業務に関する領域や、IFA（金融商品仲介業）に関する領域は、原則としてFPは対応できないので注意してください。知識がないということではなく倫理規定等で禁止されています。（ただし、例えば税理士資格を持つFPである場合などはこの限りではありません）
しかし、一般的な税金の計算方法、資産運用の方法（NISAの説明など）などは相談できます。具体的な内容でなければ他の相談と一緒にFPに質問するとよいでしょう。
お気軽にご相談ください
「家計について人に話すのは何となく恥ずかしい」と感じる人は少ないかもしれません。
とはいえ、FPはプロですのでお客様の情報を漏らすことはありませんし、細かい内容を気にしないので安心してください。最初はちょっと抵抗があっても、FPに相談して家計が改善された、何となく不安が減ったとなれば価値があると思いませんか？なにか不安なことがあれば、ぜひお気軽にご相談ください。
次の記事ではFP資格やFP業種の種類について紹介します。
